【読売新聞】「食と人に上限はありません」と語るのは、１８８８（明治２１）年に創業したまねき食品の６代目・竹田典高社長。「おいしいものも、人のつながりも無限。その可能性に挑戦することで、駅弁事業者の元気があるところを見せたい」という。

【読売新聞】　１０代と未来をつなぐ「読売中高生新聞」。５月３０日号のラインアップは…… ◆ 音楽やファッションなどで若者に人気の韓国。華やかなイメージとはうらはらに、国内政治は２つの勢力に分かれ、激しく争っています。今週は、６月３日 ...

【読売新聞】［ＳＮＳと選挙］政治の今＜上＞ ４月２４日午前１１時、自民党本部８階の一室に集まった昨年衆院選の落選者約２０人は驚きのあまり、目を見張った。国政返り咲きを目指すための非公開勉強会だが、この日の講師の話がこれまで基本とされ ...

【読売新聞】　海外のオンラインカジノで賭博を繰り返したとして、警視庁が、カジノサイトを宣伝して報酬を得ていた「アフィリエイター」の男を常習賭博容疑で逮捕したことが２８日、捜査関係者への取材でわかった。２０２２年夏以降の賭け金総額は約 ...

【読売新聞】　筑波大などのチームが南極に小型電波望遠鏡（口径３０センチ）を設置し、来年度から試験観測を始めることが分かった。南極に日本の電波望遠鏡が設置されるのは初めてで、銀河から飛来する電波を捉え、可視光では見えない宇宙を観測する ...

【読売新聞】　あいの風とやま鉄道は、不登校の児童・生徒がフリースクールなどに通う際の交通費についても通学定期券の対象とする方針を示した。在籍校以外に一定期間通う際に使える「実習用通学定期券」を利用できるとの見解だ。文部科学省は、不登 ...

【読売新聞】　活字離れが進む中、気軽に本を手にとってもらおうとする取り組みが民間で進んでいる。好きな本を置いて貸し出せるオーナー制本棚が県内でも導入され、本を読みたい人と読んでほしい様々な世代の新たな交流につながっている。（日野響子 ...

【読売新聞】　中央省庁の職員が副業的に地方自治体のまちづくりを支える「地方創生伴走支援制度」が、今年度始まった。石破首相の肝いりとしてスタートし、支援対象となる全国６０市町村のうち、県内では大船渡市と葛巻町が選ばれた。人口減少など地 ...

【読売新聞】　自転車の酒気帯び運転を罰則対象とする改正道路交通法が昨年１１月に施行されてから半年が過ぎた。今年４月末までの６か月間に県警が認定した自転車の酒気帯び運転は４８件で、自転車での「危険行為」全体の約８割を占めた。県警は危険 ...

【読売新聞】青森にリンゴの苗が植えられてから今年で１５０年。１月の連載では、リンゴの栽培や品種改良などに携わった人たちの姿に迫った。今回は、栽培して食べるだけでなく、おいしさや、リンゴにまつわる逸話を広げることで、青森りんごの魅力を ...

【読売新聞】　７月開業予定の屋内多目的施設「ＩＧアリーナ」（名古屋市）を運営する愛知国際アリーナの勝亦健取締役が、読売新聞のインタビューに応じた。株主のＮＴＴドコモが施設運営に携わっており、通信技術を駆使してデジタルとリアルの融合を ...

【読売新聞】　名古屋証券取引所に上場する主要企業４０社（金融を除く）の２０２５年３月期決算は、３１社が増収、最終利益は２５社が増益・黒字転換となった。決算記者会見では、米国の関税措置への懸念や業績見通しへの影響についての経営者の発言 ...